面接試験でよくある「何か質問はありますか？」といった、面接官からの問いかけ。
いわゆる逆質問ですが「何を聞いて良いか分からない」「こんな質問をして良いのだろうか」といったお悩みがあると思います。

安心してください。この記事を読むと

• 面接官が逆質問を促す意図

• こんな質問は逆効果

• 他の就活生と差をつける逆質問での質問

• 福利厚生や待遇の質問は大丈夫なのか

が分かるようになります。
最後まで読んで、ぜひ面接試験に役立ててください。

逆質問が起こるタイミング

逆質問が起こるタイミングは主に面接時で、状況的には次の2パターンです。

• 面接官から問いかけがあるパターン

• 学生が自ら聞くパターン

面接官から逆質問を振られるケースが多いので、この記事はそれを前提にお話しします。

なぜ逆質問を振ってくるのか

学生に「質問がないか」と問いかけてくる理由は、大きく分けて２つです。

• 学生が疑問に感じていることを解消してあげたい

• 学生の熱量（本気度）をはかっている

学生が疑問に感じていることを解消してあげたい

単純に不安や疑問を解消してもらいたいと思って問いかけているケースです。

面接は、企業が学生を深く知り選考をするための場ですが、お互いに直接話せることから、選考試験という前提はありつつも「相互理解の場」とも思っている面接官もいます。そのため、学生が気になっていることや疑問に思っていることを解消してもらい、企業理解をさらに深めて欲しいから「何か質問はありますか？」と問いかけてきます。

学生の熱量（本気度）をはかっている

こちらは、学生からの質問を選考の参考にしているケースです。企業についてどのくらい理解しているか、どのようなことに興味・関心があるのかなどを見るために「何か質問はありますか？」と問いかけてきます。

逆質問は選考に影響するのか

身も蓋もありませんが、選考に影響するかは企業や面接官、そして質問する内容によって異なります。

少なからず影響があるならば、逆質問は自分をアピールできるチャンスと捉え、対策を立てておくことが望ましいです。

まずは、避けた方がよい逆質問の対応２つを紹介していきます。

避けた方がよい逆質問の対応①　「特にありません」

「何か質問はありますか？」に対して「特にありません」と答えることについては、賛否あると思いますが、編集部では何かしら質問をしておくほうが無難と考えています。

正直なところ、「特にありません」の答えが選考に影響があるかどうかは、面接官しか知りえないです。単純に疑問を解消してあげたいと面接官が思っている場合は選考に影響しないかもしれませんが、熱量をはかりたいと思い臨んでいる場合は、多少の減点は免れない回答となるでしょう。

このように減点のリスクを負う可能性があるならば、質問をしてそれを回避するのが無難と言えます。

どうしても無い場合は、「これまで十分にご説明いただいたので、特に質問させていただくことはございません」などと質問が無い理由も合わせて伝えるようにしてはいかがでしょうか。

避けた方が良い逆質問の対応②　公開されている情報を質問する

公開されている情報とは、就活ナビサイトや企業のHPに記されている内容のように、調べるとすぐに分かるような情報です。

経営理念や、待遇、福利厚生などは、就活ナビサイトや企業のHPに記載されていることが多いです。

企業HPに載っているのに「御社の経営理念を教えてください」でしたり、平均残業時間公開しているのに「残業はどのくらいありますか？」と質問してしまうと、面接官は「本当に当社を志望しているのだろうか」「何も調べていないから、当社には興味が無いのかな」などと感じられ、印象を悪くすることでしょう。

他の就活生と差をつける逆質問での質問

質問をする機会が与えられたら、質問をする相手（状況）によって内容を変えたほうが良いです。端的に言うと、面接官が自分事として答えられる質問をすることです。その理由も交えつつ、状況別に質問例を紹介していきます。

実際に試験に臨む際は、小手先のテクニックとしてではなく、後々のミスマッチを防ぐためにも、しっかりと企業研究を行い、理解を深めてから臨むようにしてください。

若手～中堅社員が面接官の場合（一次面接など）

この場合、面接官は、自分が入社したときに一緒に働く可能性のある人となります。そういった方には、仕事を通じて感じられることを質問するのが良いでしょう。

これらは、面接官の経験に基づいた答えが得られる質問（＝自分事として答えられる）となっています。自分が入社して働くビジョンが見たいから質問しているということが伝わると、向上心があると評価されるかもしれません。

管理職が面接官の場合（二次面接や三次面接など）

管理職とは、組織の内部でチームを管轄する人たちを指し、一般的には課長や部長などがそれに該当します。チームを束ねる人なので、チームメンバーを想起して答えられる質問はどうでしょうか。

活躍したいという意欲と共に伝えられると、なお良いです。
後者の例は、英語力をアピールした質問となるので効果的です。ポイントは、それだけをやりたいと思われないように、「いつかは」といったニュアンスを残しておくことです。

経営層が面接官の場合（主に役員面接や最終面接など）

一般的に経営層は、業務に直接携わらず、会社全体の経営に携わります。そのため「やりがいを感じた仕事は？」と聞いても、自分事として答えられる内容ではないので、的外れな質問となってしまいます。

では、経営層にはどのような質問が適切か。
例えば、事業戦略に関する質問をしてはどうでしょうか。
経営理念や（公開していれば）中期経営計画などから質問することができます。

繰り返しになりますが、経営層は会社全体の経営に携わります。つまり、会社を将来どうするかを考えているので、事業戦略に関する質問が自分事として答えられることとなるわけです。

余談ですが、私が就活していた時、最初の面接からいきなり専務が登場して驚いたことがあります。結果はお祈りのご連絡でした。会社の規模によっては、こういったことも起こり得るので、お気を付けください。

「福利厚生」や「待遇」についての質問はNGなのか?

働く上で大切な部分なので、企業を選ぶ判断基準のひとつとしている人もいると思います。様々な議論がなされていますが、編集部では次のように考えます。

• 質問する場合は、内容とタイミングに気をつける

• （面接官によってはセンシティブに感じる人もいるので）なぜそれを知りたいのかも一緒に伝える

福利厚生や待遇についての質問のしかた

重複しますが、就活ナビサイトや企業HPに載っているような、調べればすぐに分かる内容を質問しないようにしましょう。
また、「仕事よりも自分の都合を優先」と感じられてしまう質問は、評価を下げてしまう可能性があります。

面接は選考試験の場ということを忘れずに、「いち早く活躍できるようになりたい」「少しでも早く職場に慣れたい」など、ポジティブに捉えられる理由と共に質問することを意識すると良いのではないでしょうか。

福利厚生や待遇について質問するタイミング

この類の質問は人事担当が一番回答しやすい内容です。そのため、人事担当が面接官に居るときに質問すると良いでしょう。さらに、いきなり1つ目に質問するよりも2つ目以降にするのが良いのではないでしょうか。「恐れ入りますが」や「差し支えなければ」などのクッション言葉を挟んでから質問するのもアリです。

いきなり質問しない方が良い理由は、最初の質問が一番興味のあることと思われやすいためです。一つ目にこの類の質問をすると、働くことへの熱量が低いのかもと感じられてしまう可能性があります。

クッション言葉については、こちらの記事を参考にしてください。

なお、役員面接や最終面接で福利厚生や待遇の質問をすることは、人事担当が臨席していたとしても控えたほうが無難です。

まとめ

今回は、面接でよくある逆質問の対応方法を紹介しました。

質問をするにはその企業のことをよく知らないと深い質問はできないので、企業研究や業界研究が必要です。

また、選考の進み具合やその場の状況なども考慮して準備しておくことをオススメします。

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文・企画・構成：交通新聞社
※記事中の情報は、この記事を公開した当時のものです。